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旅先で、スーツケースの鍵が開かなくて、困ったことがある。国内ならまだ良かったのだが、ヨーロッパの異国の地だったので、余計に焦った。。。
普通の簡易な鍵がもともと付いていたが、それだけでは心もとなかったので、3桁の数字を合わせる南京錠を追加で付けていたのだが、それが拙かった。忘れてはいけないと思い、いつもの番号(誕生日)にセットしようとして、「いや、これではパスポートを見られたら開けられてしまう」と思い、電話番号の下3けたにしようかと思ったが、それも知ってる人が多いし・・・「結婚記念日にしようか?いや、妻の誕生日?妻の電話番号?」などと色々考えて・・・結局どれにしたのだったかわからなくなるという最悪のパターン。。。
最終的には、、、何と開けずに旅行を続行しました!!おかげで現地でいろいろ買い物する中で思い出もでき、意外と良かったです(*^-^)v
帰国後、24時間受付の鍵交換屋さんに電話して来てもらい、無事開けることができました。

会社の業績が芳しくなく、ボーナスも出ない時の方が多くなってきた。(出ても寸志・・・涙)
そこで、自宅でできる副業はないものかと在宅ワークの求人を検索してみたところ、良さげな仕事が意外とたくさんあることがわかった。
ハードでしんどそうなものは報酬も高く、誰でもできそうな簡単なものは時給も安い。データ入力や検索作業などのPCさえあればできそうなものも多い。Word、Excelなら多少はできるので、自分にもできるかもしれない。WEBデザインやグラフィック系、プログラミング・SE系ができれば時給も高いんだけど、それは敷居が高い・・・。
海外旅行の手配に関わる仕事もあるようで、趣味と実益を兼ねたアルバイトもできそうで、ちょっとわくわくしてきた(*^-^)v


青年海外協力隊はボランティア?

青年海外協力隊はボランティアではなく、2年の任務を終えて帰国すると、200万円以上の給付金がもらえるそうです。もちろん現地の生活費は別途支給されます。

これは帰国後無職になっても困らないように、という意味での「積立金(99,700円×24ケ月)」らしいのですが、この額は多いでしょうか?少ないでしょうか?

青年海外協力隊は、発展途上国に対する援助です。日本が国家予算を使って相手国に対して援助するのであって、隊員が自腹、または無償で相手国に援助をするわけではありません。

隊員は2年間、国に雇われて派遣され、自分の持っている技術を使って相手国の発展に役立ち帰ってくるのであり、それが両国の関係強化、延いては日本の国益につながるというものであると解釈できます。

「ボランティア」という言葉は、日本では「無償奉仕」とか「自分の身を削って相手に奉仕する」というように解釈されがちですが、諸外国では堂々と給料をもらって優雅にボランティアをすることが当たり前になっているエリアも多いです。

もし会社を辞めて協力隊に行って、2年の任期を終えるとなると、実際のところ支払った実費や機会損失額は200万円を裕に超えるでしょう。全部自腹となると、余程貯金のある人でないと協力隊には参加できないことになってしまいます。

応募者ほぼ全員が行けるように誤解されがちですが、職種によって数倍〜数十倍の倍率で、実は結構試験は厳しいそうです。

仮に協力隊を職業としてみた場合、生活費支給額を足して総支給額月15万円前後、ボーナスなしの2年限定契約社員です。寮付きの海外生活ではありますが、犯罪や事故、病気のリスクは日本の比ではありません。

そう考えると、それほど多い額とは言えないのではないでしょうか?



1.U.S.Aの動向

 2003年1月7日ブッシュ大統領は総額6700億ドルにのぼる景気対策を提案したが、これは株(雇用)に重点が置かれている。
 これを読み直すと、株価を10〜15%上げ、210万人の雇用創出することを掲げているようなものである、日本では実体経済とリンクしない株価の上昇は、バブル再来で良くないことだと日本の経済学者は言っている。
 しかし、USAが得意とする実体経済から100倍以上乖離したデリバティブ取引の危険やUSAの株価上昇策には、何ら反論しない経済学者に日本経済を任せられるのか?

2.貨幣は何処へ集まるのか

 実体経済では資金は本当に資金を必要とする処に集まり、その量も国民所得の資本調達勘定で把握出来るレベルものであった。
 しかし、デリバティブ取引が進むと実体経済から大きく離れ、お金は金融工学の優れた処かUSAの都合の良い処に動く、そして其の動きに連携すれば儲かるから、資金は一方向にドンドン集まる。
 例えば、1995年には1ドル79.75円と実体を反映しなくともその流れに乗ってお金は動いた。また1997年のタイ通貨危機ではタイバーツは大きく売り込まれタイ経済は大変な目にあった、しかし儲ける為なら国家も標的にする。
 これらはデリバティブ取引の一現象である、このように儲かるためなら何でもやるデリバティブ取引はその規模が大きく1988年有名なヘッジ・ファンドのロングターム・キャピタル・マネジメントが破綻寸前になった事からもそのリスクの大きさがわかる。
 実体経済ではカジノ賭博のような好ましくない取引は、その規模が小さいから許されるであろう、しかし実体経済の100倍以上の資金が動くデリバティブ取引はその規模が大きく、いったん歪んだ方向に動けば、その基準通貨であるUSドルはおかしくなる。
 1971年にニクソン大統領がUSドルを非兌換券化したことによって、何の拠り所もなくなったUSドルではあるが、高金利の米国国債に引っ張られてUSAへ世界のお金を集めているが何時まで続くのか? お札を刷り続けたツケは何時現れるのか? USドルが紙切れになるのを避けるために、克って日本がバブルで踊り犠牲となった、今回はイラクとOPECが標的になり沈んでいく。

3.ターニングポイントは今

 デリバティブ取引に混乱が起きれば、USドルに不安が持たれる、それにリンクした各国通貨も連鎖反応を起こし通貨不安になる。・・・通貨が単なる紙切れへ
 ここで、重農主義ではないが実体経済のもう一つの柱である土地にもう少し軸足を移すべきではなかろうか。そして、早く日本経済を回復させ日本円が下がる前に中進国へ投資を行ない老後に備えるべきである。

4.直接金融システムの充実と資産デフレの解消

(今重要な経済政策はこの2政策)

@ 間接金融は平成10年以降死んでいる、直接金融が稼動できる環境を作る。
・・・出資金や株式の損失は総合課税で控除、さらに配当は当面無税とする。

A 微的インフレの実りある実行
・・・既に日本の外食代は香港やバンコク並に
なっており生活はし易い。経済回復が欲しいのなら、大幅な円安(プラザ合意の逆)を誘導しながら、資産価格を上昇させるしかない。

 バブルの時代はU.S.Aの次は日本かと思っていたが夢と消えた。
 出来ればイギリス・オランダのレベルで留まりたいがポルトガル・トルコのようにならぬとも限らない。
 これからの日本は、古い文化(財)と現代の文化(施設)を調和させた新しい日本文化を味わいに、海外から多くの人々が来たい国に改善せねばならない。

  
 

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